怪しい？ダーウィンファンディングの評判！DARWIN fundingのデメリット解説

そこで今回は、「ダーウィンファンディング」の特徴や評判・クチコミをを詳しく解説していきます。

また編集部独自の評価・レビューも紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

※実際に投資したので、その感想などもまとめます

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「DARWIN funding（ダーウィンファンディング）」編集部の独自評価・レビューを見る

当記事はプロモーションを含みますが、それによる評価変更等は一切いたしません。

DARWIN funding（ダーウィンファンディング）とは？

まずは、「ダーウィンファンディング」のサービス概要から見ていきましょう。

ダーウィンファンディングのサービスの仕組み

「ダーウィンファンディング」は、1万円から気軽に投資できる不動産クラウドファンディングサービスです。

まず、複数の投資家からクラウドファンディング形式で資金を集めます。

それをもとに、「ダーウィンファンディング」が不動産を取得・運用し、得た収益を出資分に応じて投資家に分配する仕組みです。

運用についてはすべて「ダーウィンファンディング」が行います。

投資家は出資したあとはほったらかしで満期まで待つだけでOKです。

DARWIN funding（ダーウィンファンディング）の運営会社・経営者

「ダーウィンファンディング」を運営しているのは「ダーウィンアセットパートナーズ株式会社」です。

  ダーウィンアセットパートナーズ株式会社は、2009年設立の不動産販売事業者です。

これまでに700戸以上という取引実績があり、さまざまなノウハウを活かして幅広いファンドの組成をしています。

ダーウィンアセットパートナーズ株式会社の代表者は男松祐次氏

「ダーウィンファンディング」の運営会社・ダーウィンアセットパートナーズの代表取締役は男松祐次氏です。

大学卒業後、不動産の開発販売を手掛ける株式会社メイクスを経て、2017年4月にダーウィンアセットパートナーズに参画しています。

その他の詳しい経歴は不明です。

DARWIN funding（ダーウィンファンディング）の特徴・メリット

「ダーウィンファンディング」には、以下のような特徴があります。

1. 優先劣後方式を採用している
2. 開発案件では建築状況の配信サービスがある
3. お得な特典がある

それぞれ詳しく見ていきましょう。

特徴1．優先劣後方式を採用している

「ダーウィンファンディング」では、「優先劣後方式」を採用しています。

例えば、「投資家の出資割合（優先出資）70％、事業者の出資割合（劣後出資）30％」の場合。

損失が全体の30％内までは投資家の元本が守られることになります。

劣後出資割合は多いほど投資家のリスクを軽減できます。

ただ、そのぶん投資家の出資枠が減ることになるため、バランスが重要です。

「ダーウィンファンディング」では、劣後出資の割合はおおむね20％となっており、一般的な水準といえます。

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特徴2．開発案件では建築状況の配信サービスがある

「ダーウィンファンディング」には、開発型と呼ばれるファンドがあります。

この開発型プロジェクトでの新サービスとして2023年10月からスタートしたのが建築状況の配信サービスです。

ファンドに出資した投資家には、対象物件の建築状況が定期的にメールで配信されます。

開発型はプロジェクトの進捗が見えにくいものも多いです。

しかし、このサービスがあることで、状況を確認しながら分配・償還を待つことができます。

特徴3．お得な特典がある

「ダーウィンファンディング」では、お得な特典つきファンドがたくさんあります。

また、出資金額に応じてAmazonギフト券がもらえるファンドも多数あります。

全体で見ると8割程度のファンドがお得な特典付きとなっています。

ギフト券付きファンドは、実質的な利回り向上にもなるため、非常に狙い目のファンドとなります。

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ダーウィンファンディングの注意点・デメリット

次に「ダーウィンファンディング」の注意点も確認しておきましょう。

1. 実績が少なめ
2. 途中解約は原則不可
3. プロジェクトに関する情報が少なめ

それぞれ詳しく解説していきます。

注意点1．実績が少なめ

「ダーウィンファンディング」は比較的新しいサービスであることもあり、ファンドの運用実績はまだ多くありません。

運用が終了し、分配・償還が済んだファンドが少ないため、信頼性・安定性はまだ未知数です。

投資先選びに過去の償還実績などを気にする人は、もう少し様子を見たほうがよいかもしれません。

注意点2．途中解約は原則不可

「ダーウィンファンディング」では、出資後の途中解約は原則できません。

やむを得ない事由があれば解約できるとしていますが、具体的な事由は公開されていません。

基本的に途中解約できないと思っておいたほうがいいでしょう。

実績が多く、中途解約もできるサービス

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注意点3．プロジェクトに関する情報が少なめ

不動産クラウドファンディングの投資先を選んだり、最終的な投資判断をする際には、細かな情報収集が欠かせません。

物件自体や立地についての情報の記載はあります。

しかし、プロジェクトの深い部分まで知りたい人にとってはデメリットになるでしょう。

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